本記事は、最前線で活躍するソフォスのセキュリティオペレーションスペシャリストによる連載シリーズです。業界をリードするソフォスの Managed Detection and Response (MDR) サービスを強化し、AI 時代の進化する脅威からお客様を守るために活用されている最先端の専門知識を紹介します。
サイバーセキュリティ人材が 20% 増加するという予測は、一見すると大きな数字に思えます。しかし、インシデント対応の分野で起きようとしている現実は、この予測よりも深刻になるでしょう。
米国労働統計局は、2025 年から 2035 年の間に情報セキュリティアナリストの雇用が 21% 増加すると予測しています。この予測はインシデント対応に特化したものではなく、より広範な情報セキュリティ分野の専門職を対象としたものです。とはいえ、有用なベンチマークとなります。
筆者が業界全体で目や耳にしている情報から判断すると、インシデント対応への需要は、はるかに速いペースで拡大する可能性があります。
参加しているセキュリティカンファレンスでは、他社のリーダーたちがインシデント対応アナリストを採用していると公言しています。ソフォスのパートナー各社からも、雇用を拡大しているとの報告を受けています。また、DFIR (デジタルフォレンジック・インシデント対応) 企業からは、自社チームのキャパシティ (対応能力) が限界に達した際に、ソフォスを活用したサポートの提供が可能かどうかとの問い合わせが寄せられています。
これらは別々の話ではありません。セキュリティエコシステム全体から発せられた一貫したシグナルなのです。
誰もが、インシデント対応のさらなる体制強化を求めています。
AI は攻撃者の活動規模を拡大させている
AI は、すでに保有している人材やリソースで攻撃者が達成できることを一変させました。
攻撃者は依然として、従来と同じ手法に依存しています。認証情報を盗み、脆弱性を悪用し、ソーシャルエンジニアリングを用い、ラテラルムーブメントを行い、重要システムを標的にします。変化しているのは、実行のスピードと規模です。
「Sophos AIセキュリティレポート 2026年版」では、AI は全く新しい種類の攻撃を生み出すというよりは、攻撃のタイムラインを短縮していることが明らかになりました。それにより、攻撃者も防御側も、従来のオペレーションをより迅速に進められるようになっています。
この区別は重要です。
完全に自律した AI 攻撃者が現れるのを待たずとも、これを深刻な対応能力の問題として捉える必要があります。攻撃者による標的のリサーチ、説得力のある誘い文句の作成、コードの分析、あるいは攻撃機会の特定に AI が役立っているのであれば、その攻撃者の生産性はすでに向上していることになります。
「ソフォス アクティブアドバーサリーレポート 2026 年版」では、攻撃者は同じツールや手法の多くを使い続けているにもかかわらず、脅威環境におけるスピード、量、およびノイズが増加していると説明しています。
攻撃者は、自らの活動を拡大させる方法を見出しました。一方、防御側の多くは、まだその方法を見つけられていません。
組織は攻撃者のスピードに合わせてパッチを適用できない
この傾向は、脆弱性管理において特に顕著です。
「パッチをより迅速に適用する」というのは正しいアドバイスですが、運用上の課題のすべてを反映しているわけではありません。セキュリティチームは、利用可能になった更新プログラムを片っ端からインストールするだけでは済みません。
組織は、どのシステムが影響を受けるかを把握する必要があります。また、ビジネス上の重要性を理解し、変更内容をテストし、保守期間を調整し、レガシーテクノロジーを管理し、修復が機能していることを確認する必要があります。環境によっては、更新を急いだばかりに、深刻な業務停止を引き起こす可能性があります。
AI は脆弱性の発見を加速させ、情報開示から悪用までの時間を短縮しています。これにより、限られたリソースで複雑な環境を管理しているセキュリティチームへのプレッシャーが高まっています。
多くの組織では、現在の脅威環境が求める速さですべてのシステムにパッチを適用するための人員が不足しています。
これは必ずしも、セキュリティ対策が不十分であることを意味するわけではありません。利用可能なキャパシティが、問題が拡大するペースに追いついていないことを意味します。
攻撃者のスピードと防御側のキャパシティとの差は広がり続けています。
課題はパッチ適用にとどまらない
パッチ適用は問題の一部に過ぎません。
「ソフォス アクティブアドバーサリーレポート 2026 年版」における 661 件のインシデント分析では、侵入事案の 67% は、漏洩した認証情報またはその他のアイデンティティ関連の戦術から始まっていたことが判明しました。攻撃者は平均 3 時間 24 分で Active Directory に到達しています。
これでは、後れを取る余地などありません。
組織は、脆弱なシステムにパッチを適用し、アイデンティティコントロールを強化し、適切なテレメトリを保持し、不審な動作を監視し、通常の業務時間外にも対応できる体制を整える必要があります。また、それらの対策が機能しなくなった場合に備えて、実証済みの対応計画も必要です。
いずれの組織も、以下の 4 つの基本的な質問に答えるための支援が必要になる時が来るでしょう。
何が起きたのか?
攻撃者はどこまで侵入したのか?
何を封じ込める必要があるのか?
次に何をすべきか?
上記の質問に答えるには、経験豊富なインシデント対応の専門家が必要です。
テクノロジーは役立つが、経験が重要であることに変わりはない
AI と自動化によって、インシデント対応チームの生産性は向上します。
AI と自動化は、対応担当者による証拠収集、情報の相関分析、アクティビティの要約、パターンの特定、および最も重要な領域への注力を支援します。私たちは、こうした機能を活用すべきです。
しかし、深刻なセキュリティインシデントへの対応は、単なる技術的な調査ではありません。
判断が必要です。対応担当者は、セキュリティ、IT チーム、法務チーム、保険会社、経営幹部、そして時には規制当局や法執行機関と連携しながら、不完全な情報に基づいて決断を下さなければなりません。
また、プレッシャーのかかる状況でも明確にコミュニケーションをとる必要もあります。既知の事実と推測を区別し、ビジネスリスクを説明し、業務に重大な影響を及ぼす可能性のある意思決定を経営陣が下せるよう支援しなければなりません。
テクノロジーはその作業をサポートできますが、経験豊富な人材が不要になるわけではありません。
そうした人材の育成には時間がかかります。
20% では十分ではないかもしれない
業界が今後必要とするインシデント対応の専門家の正確な数を予測できる人はいません。
しかし、人材計画においては、すでに確認されているシグナルを考慮に入れるべきです。
セキュリティプロバイダーは人材採用を進めています。パートナー企業はチームを拡張しています。DFIR 企業は業務のオーバーフローに対応するキャパシティを求めています。組織は、攻撃タイムラインの短縮に直面する一方で、ますます複雑化する環境のパッチ適用と保護に苦慮しています。
同時に、攻撃者は AI を悪用することで、既存のリソースをさらに有効活用できるようになっています。
これらを総合すると、インシデント対応の需要は、一般的に言われている 20% よりも速いペースで増加していると考えられます。
業界は今すぐその準備を整える必要があります。
新たなアナリストを育成し、より強固なキャリアパスを確立し、経験豊富な対応要員を定着させ、社内セキュリティチームと外部プロバイダーとの間でより良いパートナーシップを構築する必要があります。また、テクノロジーによって専門知識が不要になると想定するのではなく、AI や自動化を活用して、既存の専門知識をさらに強化していく必要があります。
攻撃者のキャパシティは高まり続けています。
防御側も同様に高めなければなりません。

